オープンデータをご存知でしょうか？企業のマーケティング部門、データサイエンティストの方々にとっては既にご存知かもしれません。
一方、個人投資家の方々にはなじみのない言葉かもしれません。しかしオープンデータを用いれば投資先企業の今後がビジネス領域のトレンドに乗れるかどうかの判断材料を提供してくれるかもしれないのです。この記事ではオープンデータについて解説をしていこうと思います。
オープンデータとは
そもそも、オープンデータとは何なのでしょうか？
国や知公共団体がデータとして活用できるよう加工され、誰でも利用できるデータセットのことを指します。日本では2012年から国が率先して統計データを個人が利用できるようにエクセルやPDFに公表できるよう推進するようになりました。
データサイエンスという職業も丁度、このころから盛り上がりを見せてきています。日本だけでなく、アメリカやイギリスなどの先進国もオープンデータの公表を推進しております。
今やネットインフラの整った国であれば、何かしらのデータセットは手に入れることが出来るようになってきています。
これまでのビジネスでの活用事例
オープンデータによってさまざまなアプリやビジネスが創出されています。
例として
１公共交通機関のルート検索サービス
２不動産仲介サービス
３交通事故予測アプリ
４Fooducate(米国)→食品のバーコードをスキャンすることで栄養価を調査できる
５Spotify（スウェーデン）→音楽ストリーミングサービス
などなど
ビジネス領域においてオープンデータは盛んに利用されています。
どんなオープンデータがあるのか？
1 e-stat
日本政府が公表しているオープンデータをまとめたサイトとしてe-statがあります。縦割り型の日本の行政組織はバラバラにデータを公表してあっちこっちのサイトをグルグル回らないといけないのですが、このサイトは日本の政府系オープンデータを一か所にまとめたものです。
公表しているデータも人口から、石油輸入、高齢者の属性データなど個人情報でない限り様々なタイプのデータが公表されています。
高齢者の属性情報
原油の輸入状況(日本)
2 data-gov
Data-govは2009年にアメリカで設立されたアメリカ政府系のオープンデータサイトです。
アメリカの政府系機関の公表するオープンデータはもちろんのこと、36州と20の都市が保有しているデータも公表しています。トピックとしてはエネルギー、農業、高齢者医療、天気などのデータが取得可能です。
企業のトップラインの予測に
個人的には今後の企業のトップライン(売上)の予想にはこれらの公表されたデータを活かすトレンドが来るのではないかと考えています。
ビジネスがシンプルであればあるほど威力はでかいのではないかと思えます。ただし、今や公表されているデータも見た限りではかなり膨大となっており、日ごろからこれらのデータにアクセスできる習慣と開拓精神が求められる気がします。
当ブログでは今後、投資先企業のトップラインに影響を与えそうなデータをピックアップしてオープンデータ開拓をメインコンテンツに据えようと考えています(｀・ω・´)。
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